まいど！初心者トレーダーのマキナリです(｀・ω・´)
今日は経済指標について勉強していきます。経済ニュースを見ると色んな指標が発表されて、それによって株価が変動しているのがわかります。
景気判断に用いる代表的な経済指標であるGDPやDI、日銀短観などなど・・・、何となくしか理解できていないものを自分の知識にしていきたいと思います。
株式投資していくにあたって景気動向の把握は必要ですからね。
スポンサーリンク
景気判断に欠かせない経済指数
株価は実際の景気の動きよりも、一足早く動きます。よって投資家は、その時の不況または好況がどのくらい続くのか、今後の景気が上向きになるのか、下向きになるのかといったことを見極めていく必要があります。
景気を予測するうえで、代表的な4つの指標があります。
①国内総生産（GDP）
②経済成長率（GDP成長率）
③景気動向指数（DI）
④日銀短観（主要企業短期経済観測調査）
次にそれぞれの経済指標の意味を見ていきましょう。
国内総生産（GDP）
内閣府が3か月ごとに発表します。日本では、2月・5月・8月・11月の発表ですが、米国や中国は1月・4月・7月・10月の発表となります。
国内総生産（GDP）は、その国の経済力の目安としてよく使われる指標で、国内で生産されたものやサービスの合計額（国内で生み出された付加価値の総額）を示します
日本企業が外国の工場で生み出したものを含まれませんが、外国企業が日本国内で生み出したものは含まれます。
名目GDPと実質GDPの2種類があり、実質GDPは、名目GDPから物価変動の影響を除いたものですね。
経済成長率（GDP成長率）
内閣府が3か月ごとに発表します。国内総生産（DGP）が1年間でどのくらい伸びたかを示す指標です。経済が好調なときは、このパーセンテージが高くなります。
景気動向指数（DI）
内閣府が毎月発表します。数ある経済指標のなかでも、とくに景気に敏感な29の指標を用いて作成される総合的な景気指標です。
現在の景気の動向や、今後の景気の予測に広く役立てられています。先行指数、一致指数、遅行指数の3つがあります。
先行指数とは、実際の景気より先行して動く指数です。東証株価指数、新設住宅着工床面積などから作成され、景気の予測に使われます。
一致指数とは、実際の景気とほぼ一致して動く指数です。生産指数（鉱工業）、原材料消費指数（製造業）、百貨店販売額などから作成されます。現在の景気が上向きか下向きかの判断材料として使われます。
遅行指数とは、実際の景気より遅れて動き指数です。家計消費支出、法人税収入などから作成されます。景気に転換点や景気の局面の確認に使われます。
日銀短観（主要企業短期経済観測調査）
日本銀行が3か月ごとに発表します。
発表時期は、3月・6月・9月・12月に調査を行って、翌月初めのAM8:50に発表されます。※12月のみ当月中旬に発表。
日本銀行が景気の現状と先行きについて、全国の民間企業の経営者に直接アンケートを行って発表しているものです。
今の業況と3か月後の予測について「はい」「さほどよくない」「悪い」の3つから選んでもらい、経営者が景気を実感としてどうとらえているかを判断していきます。
十分なサンプル数と、調査から約1か月後に公表されるという速報性から、実態を反映している景気指標として評価されています。
スポンサーリンク
GDPと経済成長率
国内総生産（GDP）は、先ほど言った通り「国内で生産したものやサービスの合計額を表したもの」でした。これは国の経済力をはかる重要な指標となっています。
GDPはグロス・ドメスティック・プロダクトの略です。
以前は国内総生産ではなく、国民総生産（GNP：国内外を問わず国民より生産された生産総額）が一般的でしたが、海外で活躍する日本人や日本企業が多くなったため、現在ではGDPが広く使われるようになっています。
経済成長率は、GDPの伸び率を表していて、今年のGDPが昨年と比べてどの程度増加したかがわかります。
景気動向指数と日銀短観
景気動向指数（DI)は、生産、雇用など刑事あのあらゆる側面を網羅した29種類の景気指数を統合して、ひとつにまとめたものです。景気の現状や今後の景気予想を総合的に示す指標となります。
DIはディフュージョン・インデックスの略です。
日銀短観は主要企業の経営者に、景気についてアンケートを行ってまとめたものです。経営者が景気をどうとらえているか知ることで、景気の現状と予測を立てる目安になります。
ちなみに、これら4つの指標に加えて、景気ウォッチャー調査という指標も注目されています。これは、飲食店経営者やタクシードライバーなど、国民の懐具合に直結する職業の人を対象に、景気の現状についての聞き取り調査を行い、公表しているものです。これは毎月内閣府より発表されています。
まとめ
これらの主な経済指標については、意味はもちろん発表時期も把握しておく必要があります。これによって日経平均株価が変動し、日経平均株価に連動して個別銘柄も変動していくからです。
スイングトレードだろうが、中期・長期トレードだろうがあまり関係なく、株式投資をしているなら知っておく必要のある経済指標です。
スポンサーリンク